情報環境機構について

情報環境機構は、関西学院における適正な情報化のための体制、ビジョンや戦略を構築し、情報化の推進によって学院機能の強化と革新に寄与するとともに、安全かつ柔軟な情報基盤を整備・維持することを目的として、2013年に大学の一機構として設置されました。大学内に設置されながら大学以外の他学校を含めた全学院の情報環境を対象とするとともに、情報環境の安全性確保についても事業範囲としていますが、これらの2点は情報環境機構設立時に新しい役割として明示されました。また、情報環境機構では情報環境機構長室会を最高意思決定機関とし、そのもとに大学情報専門部会、K12専門部会を常設し、随時設置の各種専門部会などとともに活動を進めています。

関西学院における情報化については、1967年に大学に初めて大型コンピュータが導入されたのに始まり、その後の技術の進歩、利用の展開や普及という流れに沿って大きく進展してきました。また、情報化によって求められる目標も拡大を続け、その都度所管組織と業務範囲も大きな変容を続けてきました。67年発足の教務部計算センター、76年発足の情報処理研究センター、86年に事務システム部分を独立させた総務部システム課などが前身と呼べるものですが、その後も、ネットワークなどのインフラと事務システムを所管した情報システム室、情報教育と教育研究を支援する情報システムを所管した情報メディア教育センターなどに発展してきました。さらに、2010年に設置された高等教育推進センターが、教育のICT化推進を目的の一つとして事業を進めてきました。

2013年4月時点では、情報環境機構がネットワークなどの情報インフラ、メールなどの構成員共通サービスを運用し、さらに教室でのPC設置と利用を中心とした教育研究支援システム管理や事務システムの統括を所管するとともに、全学の情報環境の戦略構築などを通じて学院に寄与することを中心に活動しています。